職域におけるがん検診に関するマニュアル

このマニュアルに書かれていること

適切ながん検診を実施するために必要な情報は、全てこの「職域におけるがん検診に関するマニュアル」にあります。

マニュアルでは、５つのがん検診が推奨されており、具体的な「対象年齢・検査項目・受診間隔」が科学的根拠に基づいて示されています。さらに、検診機関の選び⽅や検診実施前後の確認事項についても書かれています。

注）平成30年に出されているので一部反映されていないこと、今後改定の可能性もあります。

マニュアルに基づかないがん検診を実施すると、検診による不利益が生じる可能性が高まります。

例えば、30歳の人に胃がん検診を行った場合、がんに罹っている人がいる確率は5万人に一人です。一方で、健康な50,000人に検診を行って10%の5,000人が精密検査が必要と言われたとしましょう。たった一人しかがんが見つからない場合は、4,999人が偽陽性になります。

偽陽性者が本来不必要な精密検査を受けることなどにより、がん検診実施や精密検査実施にかかる医療資源などが無駄になります。さらに、精密検査が必要と言われると、不安な気持ちになったり、精密検査のため会社を休み、検査費用や交通費といった余計な負担を発生させることになります。

マニュアルに基づくことで、治療が必要ながんだけでなく、大腸や子宮頸部では、前がん病変も見つかります。従って、早期に発見し治療すれば、休職や離職の抑制、医療費の削減が期待できます。

推奨されているがん検診は５種類で、それぞれ、推奨される対象年齢と受診間隔は決まっています。

例えば、子宮頸がんは20歳以上の女性に対して、2年に1回の子宮頸部の細胞診が推奨されています。また、精密検査の項目やその後の対応も決められています。たとえば、子宮頸がんはコルポスコープ下の組織診、HPV検査など。

受診の前に、しっかりと説明して理解を得ることが大切です。

1. マニュアルには、がん検診事業を評価するためのチェックリストがありますので、参照しましょう。
2. まず受診前の説明が重要です。ホームページに記載されているパンフレットを使って説明をしましょう。
3. 検診は健康な人のためのものです。症状があれば、検診ではなく、医療機関を受診するように周知しましょう。
4. がん検診にも限界があります。がん検診の結果が陽性でも精密検査でがんが見つからない「偽陽性」、陰性でも実はがんがある「偽陰性」の可能性について説明しましょう。
5. 要精密検査と判定された時は、必ず医療機関を受診する必要があることを説明します。
6. 要精密検査の全員に対し、受診可能な医療機関の⼀覧を提示し、精密検査受診を促進しましょう。まずは、検診機関に精検受診勧奨を依頼します。
7. 精密検査で所見がなかった場合も推奨される受診間隔を守り受診することが大切です。2年に1回の検診の場合は、毎年受けないようにしましょう。

チェックリストを参考に、がん検診対象者と受診者の情報管理を進めましょう。

がん検診結果は要配慮個人情報に該当しますので、取扱いは検診機関、健保組合、会社で協議しましょう。

がん検診の事業評価は、チェックリストの遵守率に加えて、プロセス指標を用いて評価します。これらのプロセス指標の算出方法については別の動画で説明します。精検受診率の向上を目指しましょう。

マニュアルを参考にしてがん検診を実施することで、働く人の健康を守ることができます！